SE構法で叶える、耐震等級3と開放的な大空間の家

揺れに強く、空間は広く。SE構法という選択

そもそもSE構法とは？木造の常識を変えた構造システム

SE構法は、株式会社エヌ・シー・エヌが開発した、木造建築のための構造システムです。「Structural Engineering（構造工学）」の頭文字を取ったSEという名称が示す通り、構造工学的な設計アプローチを木造住宅に持ち込んだ工法です。

一般的な木造軸組工法（在来工法）では、設計者の経験や慣習的な基準に依存した「仕様規定」による耐震設計が長らく主流でした。壁の量や種類を規定に従って配置すれば、構造計算をしなくても建てられる—それが在来工法の手軽さであり、同時に限界でもありました。

これに対してSE構法は、建物ごとに「許容応力度計算」と呼ばれる精密な構造計算を必ず行います。どのくらいの力がかかったとき、どの部材がどこまで耐えられるかを数値で検証することで、根拠のある安全性を担保します。

使用する材料は、強度と品質が安定した構造用集成材（KD材）。そして接合部には、剛性と靭性を高めた専用のSE金物を使用します。木の弱点である「接合部のゆるみ・破断」を高性能な金物でカバーすることで、木造でありながら鉄骨造に近い剛性と粘り強さを実現しています。

耐震等級3が「全棟標準」になる理由

耐震等級とは、住宅性能評価制度における耐震性の指標です。等級1が建築基準法の最低基準を満たすレベル、等級2がその1.25倍の耐力、そして耐震等級3が1.5倍の耐力を持つことを意味します。等級3は住宅性能表示制度における最高の耐震ランクであり、大規模地震に対して高い安全水準を確保できる等級です。

一般的な在来工法で耐震等級3を取得しようとすると、必要な耐力壁の量が大幅に増え、間取りや開口部の設計に大きな制約が生まれます。「リビングを広くしたい」「大きな掃き出し窓を設けたい」という要望と、高い耐震性が矛盾してしまうケースも少なくありません。「デザインか、安全か」という二択を迫られる場面が、在来工法では起きやすいのです。

SE構法では、構造用集成材とSE金物が生み出す高い剛性により、少ない壁量でも高い耐震性能を確保できます。つまり、開口部を広くとりながら、耐震等級3を実現する設計が可能になります。許容応力度計算という「数値の裏付け」があるため、構造設計の根拠を第三者機関（国土交通省登録の住宅性能評価機関）にも明示できます。

LIQでは、このSE構法を全棟標準で採用することで、お客様に「広くて、揺れに強い家」を当たり前の品質としてお届けしています。耐震等級3は「オプション」ではなく、LIQのすべての家のベースラインです。

壁を減らしても揺れに強い。SE構法が生む設計の自由

住宅設計において、耐震性と開放感はしばしばトレードオフの関係に陥ります。揺れに強くするために壁を増やすと、間取りが細切れになり、LDKの連続性やビューラインが失われてしまう—そんな悩みは、在来工法の構造的な限界から生まれます。

SE構法は、部材と接合部の強度が高いため、壁の量が少なくても高い耐震性を維持できます。たとえば、1階に大きなLDKを設けて壁を最小限に抑えながら、耐震等級3を実現することが可能です。また、天井高を大きくとったり、大開口の窓や連続した掃き出し窓も、構造的に成立しやすくなります。

LIQのホテルライクな住宅に欠かせない「抜け感のある大空間」「天井まで届く大きな開口」「スッキリとした壁面構成」—これらはSE構法があってこそ実現できるデザインです。壁が少ないほど、空間の質は上がる。SE構法は、その設計哲学を構造的に支える土台です。

加えて、SE構法の構造材は工場でプレカットされた精度の高い部材を使用するため、現場での施工品質のばらつきも抑えられます。設計通りの性能が確実に発揮される「再現性の高さ」も、SE構法の大きな特長のひとつです。

2025年建築基準法改正で、在来工法との差がさらに広がった

2025年4月に施行された建築基準法の改正は、在来軸組工法の設計に大きな影響を与えました。仕様規定による必要壁量の算定基準が見直され、これまでの計算式よりも多くの耐力壁が求められるケースが生じています。「耐震性を担保するために必要な壁の量が増えた」と言えば分かりやすいでしょうか。

この改正は、住宅の耐震性向上という観点では歓迎すべきものです。しかし同時に、壁の増加によって間取りの自由度が制限されるケースも増えています。「開放的な間取りにしたいけれど、法改正後はさらに難しくなった」という声が、業界の中でも聞かれるようになっています。

SE構法はこの点でも優位性を発揮します。もともと許容応力度計算という精密な構造計算を全棟で行うため、法改正後も「仕様規定」に縛られることなく、合理的に安全性を確保できます。仕様規定は「最低限のルール」であるのに対し、許容応力度計算は「実際の力の流れを数値で検証する」アプローチ。後者の方が精密であり、同じ耐震等級3でも使う壁の量を合理的に抑えられる可能性があります。

改正後の今こそ、SE構法の採用を検討する意義は大きいと言えます。

LIQがSE構法を全棟標準採用する理由

LIQが掲げるコンセプトは「Life is quality」。上質でミニマル、ホテルライクな住空間を京都・宇治の地でつくり続けています。そのコンセプトを実現するために不可欠な工法が、SE構法です。

ホテルライクな空間には「広さ」と「静けさ」が必要です。天井高を抑えながらも視線が抜ける水平の広がり、または空間に余白を生む大きな開口部—いずれも壁を極力減らした大空間設計が前提となります。SE構法なしには、デザインのクオリティと耐震性を同時に追求することは、構造的に難しいのです。

また、LIQが手がける住宅の多くは、外観が閉じたファサードを特徴としています。プライバシーを守るために道路側の窓を絞り、内部に豊かな空間をつくる設計思想です。外からは閉じているように見えながら、内側では開放感に満ちた大空間が広がる—この「外閉内開」の設計は、SE構法の構造的な自由度があってこそ成立します。

「揺れに強い家を建てたいが、ホテルのような洗練された空間も諦めたくない」。そう考えるお客様に、LIQは「どちらも妥協しない答え」を出し続けています。

京都・宇治の敷地条件でも、SE構法は力を発揮する

京都や宇治では、古くからの街並みの特性上、間口が狭く奥行きのある「うなぎの寝床」型の敷地や、旗竿地・変形地が多く見られます。こうした敷地での家づくりは、間取りの自由度が制限されがちです。在来工法では耐力壁の位置取りがさらに難しくなり、「狭いのに壁が多い家」になってしまうリスクがあります。

SE構法は、こうした特殊な敷地条件でも力を発揮します。許容応力度計算を用いた合理的な壁配置が可能なため、細長い敷地でも動線のよい広々とした空間構成を実現できます。また、建物の形状に合わせて柔軟に構造計画を立てられるため、変形地や旗竿地でもデザインの質を落とさずに建てることができます。

京都・宇治エリアは、歴史的な市街地で地盤の状態も多様です。地震大国・日本において、このエリアも地震リスクとは無縁ではありません。上質なデザインと確かな構造性能の両方を、地元に根ざした工務店として提供できること—それが、LIQがSE構法にこだわる理由のひとつです。

長期優良住宅の認定で、資産価値も守る

SE構法で設計・施工された住宅は、長期優良住宅の認定取得においても有利な条件を持っています。長期優良住宅の認定には、耐震等級2以上（住宅性能評価では等級3が推奨）をはじめ、断熱性・劣化対策・維持管理のしやすさなど複数の基準を満たす必要があります。

許容応力度計算を標準とするSE構法では、耐震等級3の取得に必要な数値的根拠をはじめから用意できます。認定申請に向けた書類作成もスムーズに進みやすく、初期段階から長期優良住宅を視野に入れた家づくりが実現します。

長期優良住宅に認定されると、住宅ローン控除の拡大、登録免許税・固定資産税の軽減、フラット35Sの金利優遇など、複数の優遇措置を受けることができます（各優遇内容・金額は年度によって変わるため、最新情報は国土交通省・金融機関にご確認ください）。初期投資を抑えながら高品質な住宅を実現するうえで、これらの優遇措置は決して小さくないメリットです。

また、将来的な売却・相続においても、長期優良住宅の認定は「この家は確かな性能で建てられた」という証明になります。資産として長く価値を保てる家づくりを、SE構法は根本から支えています。

まとめ：耐震性もデザインも、妥協しない家づくりへ

SE構法は、耐震性という「安心」と開放的な大空間という「豊かさ」を同時に実現できる、木造住宅における先進的な構造システムです。2025年の建築基準法改正を経た今、その優位性はさらに鮮明になっています。

LIQでは、SE構法を全棟標準採用することで、耐震等級3の確かな性能とホテルライクな大空間デザインをすべてのお客様にお届けしています。「揺れに強く、美しい家を、京都・宇治でつくりたい」とお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。構造計画からデザインまで、担当者がていねいにご説明します。